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 教 育 活 動

教育目標 指導の重点

教育目標

(1) 学校の教育目標
一、 進んで学ぶ人
  一、 心身ともに健やかな人
  一、 自ら行動する人
 教育目標の「進んで学ぶ人」を重点項目とし、生徒の学習意欲を高め、確かな学力の定着と向上を図る。また、全教育活動を通して、自主的・自律的に生きる力を育てる。

(2) 学校の教育目標を達成するための基本方針
 生徒のもつ「やる気」と「可能性」を引き出し、それを伸ばすことにより「貢献する学校」を創造する。そのために、次の6つの基本方針に基づき教育活動を推進する。

  「東京都人権施策推進指針」に基づき人権教育を推進し、児童が人権教育の理念を正しく理解するとともに、思いやりの心や社会生活のルールを身に付け、社会に貢献しようとする精神を育む。

  年間指導計画に「協働的な問題解決学習」を位置付け、主体的・対話的で深い学びを核とした学びの一貫性を図り、合同研修会や協働的な取り組み等により、連携する小学校との小中一貫教育を計画的に進める。

 確かな学力を育成するために、地域の人材やICTを効果的に活用し、基礎学力や学習意欲の向上を図る。また、学習ハンドブックを活用し、学習習慣の定着・充実を図る。

 「たくましく生き抜くための心と身体」を育成するために、年間指導計画に基づき、学校安全に関する取組を推進する。また、保健体育科を中心とした体力向上に関する取組や各教科及び領域において「重点的に育成する5つの資質」の育成を踏まえた4×4の取組の更なる充実と幅広い学習活動を展開し、オリンピック・パラリンピック教育を推進する。

 生徒理解会議(校内委員会)を定期的に開催し、個々の支援や対応の仕方について共通理解を深め、特別支援教室の運営を軸にして個に応じた支援・指導を充実させる。

 学校支援本部をはじめとする地域の人材を活用した土曜授業を実施することで、「かかわり」と「つながり」を重視した教育を展開する。

(3) 特色ある教育活動
 小学校や地域との連携を図りながら、年間を通してより良い町づくり活動や高齢者施設等でのボランテイアなど、様々な社会貢献活動を計画・実践する。

 習熟度別少人数学習の授業と関連させながら、学習支援本部JOINTによる学習教室を実施し、個に応じた指導を充実させる。

 学校支援本部JOINT、図書委員会、各教科担任を連携させ、学校図書館及び読書環境の整備・充実を図り、読書活動を推進する。

 赤ちゃんと触れ合う体験(プレママ体験)や高齢者への理解・交流等を通して多様な年齢の人との触れ合い活動を行い、「生き方を学ぶ」学習を推進する。

 小学校からの系統的、体験的な活動を通したキャリア教育と全学年の保護者も含めた進路説明会を実施し、将来への見通しをもたせ、学びの意欲を高める指導を充実させる。
     

指導の重点

(1) 各教科、道徳、総合的な学習の時間、特別活動
ア 各 教 科
① 各種学力調査を活用して個に応じた指導を充実させる。特に、英語科・数学科において習熟度別少人数指導を実施し、学び残しや学習のつまずきを早期に発見し、解消する。
② 各教科の年間指導計画に「協働的な問題解決学習」を位置付け、主体的・対話的で深い学びを具現化する。
③ 学校司書との連携を強化し、授業での学校図書館の利用を促進し、読書指導や学習指導のキーステーションとして活用する。
④ 全教科・領域で日常的にICTの活用し、わかりやすい授業作りを実践する。また、授業アンケートを行い、授業改善に取り組み、学習ハンドブックを作成して学び方の指導を徹底する。
⑤ 自学自習できる学習習慣の定着を目指したパワーアップスクールを長期休業日に実施する。また、学校支援本部による地域人材を活用した学習教室と連携して、学び残しやつまずきの解消を図る。
⑥ 理科出前授業の活用とともに、観察・実験及び考察を中心にICTの活用や言語活動を推進し、理科教育の充実を図る。
⑦ 給食指導・家庭科の授業と連携して食に関する感謝の気持ちを育てるとともに、正しい食の在り方を理解させ、実践する能力を養う。
⑧ 保健体育科において、授業前に持久力や瞬発力を高めるトレーニングやコオーディネーショントレーニングを実践し、体力向上を図るための能力と態度を養うとともに、各教科及び領域において、自国文化や異文化、障害者理解を深めることでオリンピック・パラリンピック教育を推進する。
⑨ 家庭科において、乳幼児やその保護者に触れ合う機会を設け、子供の成長と地域の関わりについて理解させるとともに、命の大切さについて気付かせる。

イ 道  徳
① 道徳教育の要に道徳の時間を位置付け、豊かな人権感覚と生命を尊重する意識の育成を図る。そのために全ての教育活動において、道徳的諸価値に基づく判断力や心情、実践意欲と態度を育て、将来にわたって良好な人間関係を築くことができる能力を身に付けさせる。
② 「特別の教科 道徳」の考えを基に、道徳教育推進教師を中心に指導体制を整え、考え議論する学習や体験的な学習など、指導方法や評価についての工夫・改善を進める。
③ 「道徳授業地区公開講座」や「いのちの教育月間」を充実し、保護者・地域と密接に連携した「心の教育」を推進する。
④ 特別活動や総合的な学習の時間、学校行事等との関連を図り、他者と良好な人間関係を構築させ、思いやりのある心情を育成する。

ウ 総合的な学習の時間
義務教育9年間を見通して「自己の生き方を考え、他者とより良い人間関係を築ける生徒」を育成するために、『すぎなみ9年カリキュラム(総合的な学び編)』を活用し、各教科等で身に付けた知識・理解・学習方法等をもとに探究的な学習活動を行う。
① お年寄りなど地域の様々な人々と触れ合う機会を設け、社会性や豊かな人間性を育成し、コミュニケーション能力やボランティアマインドを育成する。
② 鎌倉、京都・奈良の文化と歴史の学習・体験などを通して、日本の伝統・文化に興味・関心をもたせ、それらを尊重する態度を育てる。
③ 第1学年においては義務教育終了後の具体的な進路の1つとして、上級学校について調べ、まとめ、発表する学習を行い、第2学年では職業について学び、職場体験を通して自分自身を見つめ、望ましい職業観や勤労観を身に付けさせる。第3学年では進路や生き方について卒業生、高校の教諭等から話を聞き、自ら幅広く多様な調べ学習を行い、将来の生き方を学ぶ教育活動を行う。
④ 連携する小学校や町会との共同活動として、より良い町づくり活動や第3学年における生き方を学ぶ教育活動などの一環として社会貢献活動を行う。

エ 特別活動
① 学年・学級の活動や生徒会活動、学校行事、部活動を通して、生徒一人一人が集団の一員であることを自覚させ、協力・信頼関係を築き、いじめ防止や規範意識などについての自律的な意識を高める。また、それらの活動により感動や達成感を体感させ、主体的に行動する力を育成する。
② 様々なパターンの避難訓練や安全指導を実施し、身を守る意識・日常の防災意識を育成する。
③ 地域清掃や花壇づくり等、ボランティア活動への積極的な参加を呼びかけ、その実践を通して集団や社会の一員としての帰属意識を高め、奉仕の精神の育成と協力の大切さを体得させる。
④ 第1学年では、入学当初に2泊3日の宿泊体験を実施し、中学校の生活や人間関係づくりを学ぶとともに、課題発見学習や体験的な学習をさせ、学ぶ意欲を育てる。

(2) 生活指導・安全指導・進路指導
ア 生活指導
① 規範意識を高め、規則正しい生活習慣を身に付けさせるために、「あいさつ」の指導を徹底して行うとともに、生徒の指導については保護者・関係機関との連携を図りながら、全校体制で取り組む。
② いじめ対応マニュアル及び学校いじめ防止基本方針に基づき、いじめの根絶と早期発見・解決、不登校解消のために、5月と9月に「いのちと心の教育週間」を設けるとともに道徳教育等と密接な関連を図り、生命尊重の心を育てる教育を推進する。また、ソーシャルガイドラインを基に、保護者と共にネットトラブル等の防止にも努める。
③ 学年ごとに全教師による「ふじみ面談」を実施し、生徒理解、教育相談の充実を図る。また、不登校個票システムを活用してスクールカウンセラーや関係機関と連携し、様々な心の悩みをもつ生徒の指導・支援を行う。。

イ 安全指導
① 学校安全計画に基づき、全ての教育活動に優先して安全に関わる指導を行うことで、危険を予測し、それを回避するための判断力や安全な生活を送るための意識や態度を育てる。
② 避難訓練や第3学年の普通救命講習の実施、第2学年の震災救援所訓練に参加、冊子「東京防災」等を活用などにより防災教育を推進し、災害に対処する実践力や将来にわたる安全意識を育てる。
③ 外部講師によるセーフティ教室を実施し、喫煙、飲酒、薬物乱用などの行為の有害性や違法性、あるいは情報モラル等の携帯電話の利用について正しく理解させ、将来にわたって心身ともに健全な生活を送る意識と態度を身に付けさせる。

ウ 進路指導
① 道徳の時間や総合的な学習の時間との関連を図った系統的なキャリア教育を計画し、「進路」に関する正しい認識と理解を深め、生徒一人一人が主体的で適切な進路を選択・決定する力を育てる。
② 地域の人材や高校の教諭などをゲストティーチャーとして招き、多様な生き方や考え方を知らせ、自らの進路を積極的に切り拓いていく力や将来の生き方を考える意欲や態度を育てる。

(3) 特別支援教育
ア 特別支援教室の導入にあたり、全ての教員が特別支援教員への理解を深め、障害の状態に応じた適切な指導・支援ができる体制を構築する。また、全ての生徒に対して発達障害や特別支援教室の理解啓発を図る。
 教育相談、ふじみ面談等、様々な機会を通して、生徒一人一人の課題を把握し、特別な支援を必要とする生徒を全教員が理解して指導する体制をより一層充実させる。
 特別支援教育コーディネーターを中心とした生徒理解会議を機能させ、学校生活支援シートと関連させた個別指導計画を作成し、生徒個々を適切に指導する組織的な学校体制を構築する。
 家庭や有識者・関係諸機関とも密接に連携を図るとともに学習支援教員を有効に活用し、より効果的な指導を推進する。
 副籍校との間接交流を図るとともに、保護者会等の機会を活用して特別支援教育の考え方や本校の取組について発信し、特別支援教育に関する啓発を推進する。